✓ 両方あります

新卒・第二新卒で転職する
メリットとデメリット

2026年3月時点逃げナビ編集部 調査
先に結論

転職者の約4割が年収アップ(マイナビ2024年)、平均で17.1万円増。一方で短期離職リスクや年収ダウンの可能性もあるため、判断材料を整理することが重要です。

新卒・第二新卒で転職を考えるとき、メリットとデメリットの両方を知った上で判断したいものです。最新データと実際の体験談から、転職することで得られるものと失うものを整理しました。

この記事に関連する声
「メリットを並べる記事は多いけど、本当に知りたいのは"失うもの"」
転職検討者の声

転職市場における第二新卒の現在地

33.8%
大卒の3年以内離職率
厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」令和4年3月卒・2025年10月公表
約4割
企業が「第二新卒は新卒より職業観・労働意欲が優れている」と評価する割合
労働政策研究・研修機構「第二新卒者の採用実態調査」
約4割
転職後に年収が上がった転職者の割合
マイナビ「転職動向調査2024年版」
+17.1万円
転職後の平均年収増加額
マイナビ「転職動向調査2024年版」

「3年は続けるべき」という考え方が広まっていますが、実態として大卒の約3人に1人が3年以内に離職しています。企業側も第二新卒採用に積極的で、「第二新卒歓迎」を掲げる求人は年々増加傾向にあります。労働政策研究・研修機構の調査では、4割の企業が第二新卒を新卒より評価しており、職業観・労働意欲の高さが理由として挙げられています。

転職するメリット

合わない環境から早く抜け出せる

配属ガチャ・パワハラ・想像と違う仕事内容など、入社して初めてわかることは多くあります。合わない環境に居続けると精神的消耗・身体の不調・パフォーマンスの低下につながります。早めに動けばその分のダメージが小さく済み、次の職場でリカバリーする時間も取れます。

未経験職種にチャレンジできる年齢

20代前半は未経験採用の対象になりやすい年齢層です。30代以降になると即戦力としてのスキルや経験が求められるため、未経験職種への転換が難しくなります。第二新卒として動ける期間(一般的に入社3年以内)は、業界・職種を変えるチャンスが広く開いています。

年収アップの可能性

マイナビの転職動向調査2024年版では、転職者の約4割が年収アップに成功し、平均で17.1万円増えています。リクルートワークス研究所のデータでも、入社2年目以降の転職では約4割の人が年収アップを実現しています。給与水準が高い未経験業種・職種への転職が、年収アップにつながりやすいパターンです。

就活の反省を活かせる

新卒の就活時に「もっと企業研究をしておけば良かった」「業界選びをもっと真剣にすれば良かった」と感じている人は多くいます。記憶が新しいうちに転職活動に取り組むと、当時の反省を活かしやすく、より自分に合う企業を選びやすくなります。

キャリアの選択肢を再構築できる

マイナビ「転職活動における行動特性調査2024年版」によると、早期離職経験者の41.3%が「キャリアにとってプラスだった」と回答しています。新卒で入った会社が合わなかったとしても、第二新卒として動くことで、自分に合うキャリアを見つけ直すことが可能です。

転職するデメリット

短期離職と見られるリスク

採用担当者の中には「すぐに辞める人」と判断するケースもあります。特に長期雇用を前提とする大手企業や、社員教育に時間とコストをかける伝統的企業では慎重に見られる傾向があります。面接では「なぜ辞めたか」「次に何をしたいか」の説明が必須になり、退職理由を整理する作業が結果を左右します。

研修制度が整っていない場合がある

第二新卒の転職は、新卒採用とは異なり、研修制度が十分に整っていない環境に入るケースもあります。日々の業務をこなしながら少しずつ業務を覚えるスタイルが一般的で、新卒入社時のような手厚い教育は期待しにくいです。応募前に企業の育成体制を確認しておくと、入社後のギャップが減ります。

年収が下がる可能性

リクルートワークス研究所のデータによると、入社1年以内の転職では年収が下がった人が約4割います。前職と同じ業界・職種で動くと「経験が浅い」と判断され、年収据え置きや微減になりやすい傾向があります。年収アップを狙うなら、業界を変える・成長業界に行く・営業など成果連動型の職種に挑戦するなどの選択が必要です。

正社員復帰のハードル

労働政策研究・研修機構の調査では、新卒1年目で離職した人のうち1年以内に正社員に転職できたのは男性39.1%・女性32.1%です。転職活動を始める時期や進め方によっては、正社員復帰までに時間がかかります。退職前にエージェントに登録して情報収集しておくと、空白期間が短くて済みます。

家族・友人から反対されるケース

新卒で退職した人のブログを見ると、家族や友人から「もったいない」「もう少し続けるべき」と言われて精神的に追い詰められたという記述が多くあります。退職を決断する前に、データや自分の体調・将来計画を整理して伝えると、理解を得やすくなります。

転職に向いているケース・向いていないケース

転職に向いているケース転職に向いていないケース
体調・メンタルに不調が出始めている「なんとなく嫌」だけが理由で具体的な不満が言語化できない
パワハラ・ハラスメントを受けている仕事の繁忙期で一時的に消耗している
業界・職種を変えたい明確な希望がある転職先を決めずに勢いで動こうとしている
3ヶ月以上続いている強いストレス研修期間中で業務がまだほとんど経験できていない
会社の方向性と自分の価値観が大きく違う同期と比較して焦っているだけ

転職を成功させる準備

後悔しない転職のためにやっておくこと
後悔につながるパターン

転職エージェントを使う価値

第二新卒の転職では、転職エージェントを利用するかどうかで成功率が変わってきます。書類添削・面接対策・退職理由の伝え方の整理・給与交渉の代行など、自分一人では難しい部分をサポートしてもらえます。第二新卒に特化したエージェントなら、似た状況の転職事例を多く持っているため、自分のケースに即したアドバイスを受けやすくなります。

登録は全て無料で、転職する・しないを決めていない段階でも相談だけ可能です。複数社に登録すると、それぞれが持つ求人の幅を比較できます。

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退職を上司に言い出せない、引き留めが強くて辞められないという場合は、退職代行という選択肢もあります。労働組合または弁護士法人が直接運営するサービスを選べば、有給消化の交渉まで代行可能です。

退職を伝えにくい方へ
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掲載サービスは労組・弁護士法人直営のみ
よくある質問
新卒で転職する最適なタイミングはいつですか?
体に症状が出るほど追い詰められているなら今すぐ動くべきです。そうでなければ3〜6ヶ月経験してから判断することが多いパターンです。研修期間中で業務がまだほとんど経験できていない場合は、もう少し続けてから判断する方が次の面接でアピールしやすくなります。
転職するなら退職金が出る3年後まで待つべきですか?
3年我慢するか今動くかは状況次第です。多くの企業では勤続3年で退職金が支給されますが、新卒3年目時点の退職金は数十万円程度のケースが多く、3年我慢する精神的コストと比較する必要があります。体や心を壊してからでは取り返しがつかない場合もあるため、無理を続ける前に転職を検討するのが現実的です。
第二新卒は本当に企業から評価されますか?
企業によって評価は分かれます。労働政策研究・研修機構の調査では4割の企業が「第二新卒は新卒より職業観・労働意欲が優れている」と評価しており、第二新卒歓迎を掲げる求人は増えています。一方、長期雇用前提の大手企業や伝統的企業では慎重に見られることもあります。求人の出し方や面接での受け答えで、企業のスタンスがある程度わかります。
転職で年収は必ず上がりますか?
必ず上がるわけではありません。マイナビの調査では転職者の約4割が年収アップ、約4割が年収ダウン、残りが据え置きという結果になっています。年収を上げたい場合は、業界を変える・成長業界に行く・成果連動型の職種を選ぶなどの戦略が必要です。エージェントに相談すると、年収アップを目指せる求人を紹介してもらえます。
転職活動で「退職代行を使った」と伝える必要はありますか?
伝える必要はありません。面接で聞かれるのは退職理由であり、退職方法ではありません。労働組合や弁護士法人が運営する正規の退職代行は法的に問題なく、転職活動への影響はないと考えて差し支えありません。
本記事は2026年3月時点の情報です。最新情報は各サービスの公式サイト・公的機関をご確認ください。本サイトはアフィリエイトリンクを含みます。
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